健康経営宣言
一人ひとりの健康と、人生を豊かにする職場
株式会社タイコーは、全従業員が心身ともに健康でいきいきと働けることが事業の持続的な発展には不可欠だと考えています。
従業員一人ひとりが元気でやりがいを持って働きつづけられるように、快適な職場環境の整備と健康づくりを積極的に推進することをここに宣言いたします。
責任者 | 赤羽 廣一 |
推進責任者 | 伊藤 彰紘 |
推進組織 | 健康経営推進チーム |
タイコーが健康経営を行う目的
わたしたちは、従業員一人ひとりが健康に長く働きつづけられ、仕事を通して豊かな人生を実現できるよう貢献したいと考えています。
従業員が健康経営を通じて仕事に”やりがい”を感じ、心身ともに健やかな状態でのびのびと働ける職場環境づくりを目指しています。
この活動の推進により、従業員一人ひとりの健康と企業の持続的成長を高めること、これが株式会社タイコーの健康経営（R）です。
タイコーが取り組む健康経営の特長
1．従業員の健康を守る
従業員の健康は、企業の宝です。
一人ひとりが心身ともに健康な状態で働くことが、活気溢れる職場環境の形成につながり、個人が持つ能力を最大限発揮できると考えています。
不調者の早期発見や生活習慣の改善や病気予防など、健康増進のため多方面からアプローチをしています。
2．働きやすい環境の実現
よりよい環境でストレスを感じることがないよう、働きやすい社内環境を提供しています。
柔軟な勤務体制や休暇制度を設け、従業員の健康とワークライフバランスの向上に努めています。
3．社員のメンタルヘルスをサポート
従業員の心の健康のため、メンタルヘルス不調者の早期発見だけではなく、未然に防ぐ一次予防にも努めています。
従業員自身によるセルフケアの促進や管理者の教育、相談窓口の運用などを行うことで不調者を発生させない環境を目指しています。
4．企業としての魅力を高める
健康経営の推進は従業員の健康増進のみならず、労働生産性を最大限発揮させ、会社全体のパフォーマンス向上につながると考えています。
また、企業の社会的責任を果たすことで多くのお客様や取引先との関係を強化し、企業価値の向上と社会の発展に貢献できる企業への成長を目指しています。
福利厚生・具体的な取り組みの紹介
取り組み内容一覧
ヘルスケアシステムの導入
体温や体調などを記録できるHRツールを導入しています。
HRツールにより従業員の健康管理にアドバイスが表示され、セルフチェックが可能です。
不調の兆候を自身で察知し、産業医へ相談など早期改善を図れます。
定期健診の100％受診
毎年の定期健診を、日程を決めて業務時間内に行っており、受診率100%を達成しています。
また、定期健診に加えて胃カメラの費用を会社で負担し、全従業員が受診しています。
女性特有疾病の健康診断を実施
従業員の健康を守るため、当社では従業員の疾病防止にも力を入れています。
とくに女性特有疾病に関しては、重大な病気を未然に防ぐために、健診費用の補助を行っています。
産業医の相談窓口設置
従業員が気軽に健康や仕事などの悩みを相談できる窓口を利用できます。
また、作業環境の管理など管理者目線での相談も可能です。
面談はオンラインで実施するため、産業医に気軽に相談できます。
ヘルシーなランチ弁当の提供
従業員の食生活改善のサポートとして、ヘルシーなランチ弁当を安価で提供しています。
糖質や塩分に配慮し、主食と副菜のバランスがとれた栄養たっぷりのメニューを導入しています。
この取り組みを始めてから、普段あまり食事に気を遣っていなかった従業員が食生活を見直すようになりました。
健康情報の社内共有
健康に関するさまざまな情報を、従業員内の共有サイトに掲載しています。
また、健康情報動画やセミナー動画を従業員向けに発信し、健康意識向上に努めています。
ホットアイマスクの支給
日々のパソコン業務では目の疲労が蓄積され、眼精疲労や頭痛の原因につながります。
そこで疲労緩和対策として、内勤の従業員を対象にホットアイマスクを支給しています。
充電式で使いたいときに繰り返し使用でき、リフレッシュの一環になっています。
ノー残業デーの設置
毎週水曜日をノー残業デーと設定し、時間外労働時間の削減に努めています。
生産性の向上だけではなく、プライベートの時間を確保できるため、従業員満足度の向上にもつながっています。
働き方の多様性
ワークライフバランスの向上
ワークライフバランスを重視し、オフィスへの出社だけではなくリモートワークの推進を行っています。
また、有給休暇を積極的に取得するよう呼びかけを行っており、従業員の仕事と私生活の両立を目指して
取り組んでいます。
人材育成
人材育成プログラムの受講
タイコーでは、健康経営の推進とともに、従業員の持続的な成長とキャリア構築を目指しています。
そこで、会社で費用を負担し、人材育成プログラムを従業員に受講してもらっています。
健康経営を基盤として、さらなるスキルの取得と従業員のパフォーマンスの向上を目標に、これからも
会社全体で取り組んでいきます。
※「健康経営（R）」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
